いまだ余震がやまない熊本地震。多くの死者を出し、９万人以上が避難生活を送る。今回の地震を起こした活断層の近くには中央構造線が延び、この東三河地方の地下も通っている。地震工学を専門とする豊橋技術科学大学の斉藤大樹教授（５３）に、この地域での直下型地震の可能性などを聞いた。
（由本裕貴）

　熊本を中心とした地震は一週間で７００回を超え、震度７を２度も観測。震源が大分県よりの東側に拡大した。その先には、関東地方まで続く中央構造線という大断層帯がある。四国や紀伊半島を貫き、この東三河でも渥美半島の西の三河湾から、豊川に沿うように豊川稲荷付近を通り、新城市、静岡県方面へ延びる。
　四国から奈良にかけての部分が活断層とされ、過去の発生頻度や変位量の計算から「１０００年あたりの平均的なずれの量が１～１０メートル」とされるＡ級活断層に分類される。斉藤教授は「内陸の活断層の活動間隔は１０００年から１万年と長く、めったに動かない。東三河での内陸を震源とする大地震は、生きているうちにあるかないか。そんなに心配する必要はないのでは」と話す。
　それよりも差し迫った危機は、やはり南海トラフ巨大地震。「１０００年あたりの平均的なずれが１０メートル以上」のＡＡ級に分類される。斉藤教授は「今回の熊本地震で内陸の活断層に目が向いて、これまでの南海トラフへの対策がおろそかになってしまうのが心配」と呼びかける。
　ただ、断層付近で地震が起きる確率はゼロではない。阪神・淡路大震災を起こした野島断層は、Ａ級よりも大地震の確率の低い「１０００年あたりの平均的なずれが１０センチ以上１メートル未満」のＢ級だ。
　米国の西海岸を通るサンアンドレアス断層はＡＡ級に分類され、法律で断層の真上に建造物を建てることができない。斉藤教授は「日本は地理的に断層を避けて暮らすのは難しいが、どこに断層があるかを把握し、防災対策をしておくことが大切」と話す。